在宅でリハビリを受ける為に必要な6つの方法

病院退院後のリハビリ難民

医療保険でのリハビリテーション（以下リハビリ）では、脳血管疾患で回復期リハビリ病棟に入院した場合などで半年間の間、1日3時間ものリハビリ（療法士による個別対応）を受けることが出来ます。

それが、一旦退院してしまうと、途端にリハビリの量（場合によっては質）が不足してしまいます。いわゆる「リハビリ難民」と呼ばれる状態ですね。ただ、事前にこれらの問題に備えて準備を行うことが出来れば、だいぶ状況は変わってくるかもしれません。

在宅でのリハビリテーション関連施設に関わっている立場から（2020.1現在）分かり易く整理してお伝えしたいと思います。

在宅リハビリの種類

正式には「退院後にリハビリを受ける方法」と言えるかもしれませんが、以下の表のように分けることが出来ます。

※上記表は個人の見解に基づいたものになっています。

医療機関による訪問リハビリテーション

医療機関のメリット

実際の住環境でのリハビリを受けることが出来る

当たり前のことですが、在宅生活で困ることは在宅（地域）で起きています。訪問リハビリでは、在宅での実際に困っている現場でリハビリを行うことが出来る為、より実践的で効果的なリハビリを期待することが出来ます。

入院リハビリからの連続性がある

訪問リハビリは病院、診療所、老人保健施設（老健）からの療法士派遣に限定されます。回復期リハビリテーション病棟をもつ病院などは、訪問リハビリを併設しているケースも多くあります。

つまり、入院リハビリ～在宅リハビリまで、同一施設で受けることが出来るということです。当然、療法士間の情報交換もスムーズに行うことが出来る為、入院～在宅まで一貫したリハビリが可能となります。

家族も気軽に質問

療法士というリハビリの専門家が家に来てくれるので、患者さんだけでなく、その家族も気軽に質問したり相談したりすることが出来ます。

医療機関のデメリット

利用料金が高い

他の在宅リハビリサービスと比較すると、利用料金（時間あたりの単価）が高くなる傾向があります。療法士に家まで来てもらって、マンツーマン対応をしてもらうので、当然と言えば当然なんですが…。

ただ、他のサービスに比べればということなので、飛びぬけて高いとは思いません。また、実際の負担額は個人によって違いますので、担当のケアマネージャーなどに確認する必要があります。

手続きが煩雑

訪問リハ開始時に、自身のかかりつけ医から「診療情報提供書」を発行してもらう必要があります。いわゆる紹介状ですね。この診療情報提供書を持って、訪問リハビリを運営する病院等で受診をする必要があります。※かかりつけ医と訪問リハ指示医が同じ場合はこの限りではない。

在宅生活では、地域の開業医をかかりつけ医として薬の定期処方などを受けることが多くあります。逆に訪問リハを提供するのは、ある程度専門的な医療機関（療法士を複数抱える必要）に偏る傾向があります。その為、かかりつけ医と訪問リハビリ指示医の2か所に受診が必要となるケースである「二重受診」の問題が出ています。

訪問看護による訪問リハビリ

介護保険と医療保険によるサービスに分けられます。要介護認定を受けていない方、厚生労働大臣が定める疾病等に該当する場合、特別訪問看護指示書の交付がある場合は医療保険によるサービスが提供されます。

訪問看護のメリット

看護師との連携

訪問看護のリハビリでは、最低でも3か月に1回は看護師による訪問が必要となります。つまり、1人の患者（利用者）さんに療法士と看護師は共同で介入することになります。また、訪問リハビリ（看護）に関しての計画書や報告書なども共同で作成することで、より質の高いリハビリを受けることが出来ます。

手続きが簡単

主治医による往診により開始することが出来る為、より簡単に訪問リハビリ（看護）を受けることが出来ます。

専門家への相談

自宅に療法士や看護師が来る為に、患者さんや家族も含めて気軽に質問や相談が出来ます。

訪問看護のデメリット

看護師の訪問が必要

これは、メリットでも説明したのですが、「療法士によるリハビリだけを受けたい！」という方の場合は不満に感じる場合もあるかもしれません。

今後は縮小傾向？

これも、冒頭で説明したのですが、訪問看護によるリハビリは看護の一環として定められています。ただ、最近は「看護」の役割（24時間対応体制等）を持たない訪問看護ステーションが増えたことが問題視されるようになりました（厚生労働省HP）。

引用文献：厚生労働省

上記問題は確かに見直しが必要だと感じます。ただ、私自身は一療法士の立場として「看護職員の代わりに療法士が訪問する」という解釈には疑問を感じています。現にリハビリ業界からは訪問リハビリステーション設立に関して随分前から提起されてきました。訪問リハビリステーション設立が可能となれば、役割分担も明確となり上記問題も解決されるのではないでしょうか。